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投資信託とは

投資信託とは
コラム

投資信託とETFの違いは?初めての方にも簡単にわかりやすく解説!

ETF(Exchange Traded Fund)は、上場投資信託と呼ばれます。名前のとおり、ETFも投資信託の1つですが、投資信託との大きな違いは取引所への上場の有無です。ETFは上場している金融商品のため、購入する場合は証券会社を通じて上場先の「証券市場」から購入する必要があります。その他、信託銀行が集めた資金を保管・管理する点や運用会社が投資判断を行う点などは、基本的には投資信託と同じです。

2.投資信託とETFの9つの違い

投資信託ETF
販売会社証券会社、銀行など証券会社
上場の有無非上場上場
注文できる時間基本的にいつでも注文ができる証券取引所の取引時間中
価格変動1日1回リアルタイム
銘柄数約6,000銘柄約250銘柄
運用方法・パッシブ運用・アクティブ運用・パッシブ運用
分配金受け取りと再投資を選択できる受け取りのみ
購入時の手数料販売手数料や申込手数料売買手数料
売却時の手数料信託財産留保額売買手数料
保有中の手数料(信託報酬)ETFより高め投資信託より低め

2-1.上場の有無

2-2.注文できる時間

  • 営業日(月~金)の注文時間内:当日注文扱い
  • 営業日(月~金)の注文時間外:翌営業日の注文扱い
  • 土日祝日などの非営業日:翌営業日の注文扱い

2-3.価格が決まるタイミング

投資信託やETFの価格のことを「基準価額」と呼びます。投資信託の基準価額は、1日1回計算され、18時頃に決定します。基準価額の計算方法は、投資信託が投資している金融商品の終値をベースに価格を合計し、そこから信託報酬などの経費を差し引きます。

ETFの基準価額も投資信託の計算方法と同じで、前日の終値をベースとした基準価額をもとに市場で売買されます。市場での取引のため、ETFはリアルタイムに価格が変動します。また、需給要因によって基準価額よりも高くなったり、低くなったりします。

2-4.商品銘柄数

2-5.運用方法

2-6.分配金と配当金

2-7.購入手数料

2-8.売却手数料

2-9.保有中の手数料(信託報酬)

3.投資信託のメリット・デメリット

3-1.投資信託のメリット

  • 少額から運用できる
  • 商品銘柄数が多い
  • 再投資の手間が少ない

・少額から運用できる

・商品銘柄数が多い

・再投資の手間が少ない

投資信託には、分配金を自動で再投資する「再投資型」というタイプの商品がありますこの再投資型の投資信託の仕組みは、分配金を受け取る代わりに分配金に応じて、同じ投資信託を自動で追加購入してくれるというものです。分配金を再投資することで、長期的にリスクの軽減や複利効果を得ることができるでしょう。再投資型の投資信託を購入すると、面倒な手続きや設定は不要です。

3-2.投資信託のデメリット

  • ETFよりコストが高い
  • リアルタイムの売買ができない

ETFよりコストが高い

・リアルタイムの売買ができない

4.ETFのメリット・デメリット

4-1.ETFのメリット

・コストが低い

・リアルタイムで取引ができる

4-2.ETFのデメリット

  • 分配金が自動で再投資されない
  • 投資信託とは
  • 売買価格に疲弊する可能性がある

・分配金が自動で再投資されない

・売買価格がリアルタイムで動くので気になってしまう

5.投資信託とETFの使い分け方とは?

5-1.投資信託が向いている方

  • 投資初心者の方
  • 少額から始めたい方
  • つみたてNISAやiDeCoを使いたい方

・投資初心者の方

・少額から始めたい方

・つみたてNISAやiDeCoを使いたい方

5-2.ETFが向いている方

6.投資初心者でも簡単にできる、おすすめの投資信託とETFを紹介!

6-1.ポイントで積み立て!セゾンポケット

  • 2つ投資信託は、つみたてNISAの対象
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6-2.まいにち100円からつみたて可能!アプリ証券のCONNECT

CONNECTは、スマートフォンで簡単に口座開設できるのが特徴です。毎日100円から積み立てられるから、簡単に始めることができて買うタイミングに悩む必要がありません。お好きな銘柄を選び、1日当たりの積立金額を入力すれば毎日自動的に買付されますので、手軽に続けられるのが嬉しいポイントです。

おわりに

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セゾンポケットでのお取引に関する重要事項
【金融商品仲介業および有価証券投資に関する重要事項】
・金融商品仲介業者である株式会社クレディセゾンは、株式会社スマートプラスの代理権は有しておらず、また、お客様から金銭もしくは有価証券の預託を受けることは出来ません。
・お客様はスマートプラスに口座を開設し、同社と直接お取引を行っていただきます。 投資信託とは
・有価証券投資には元本損失が生じる等のリスクが伴うほか、所定の手数料や諸経費等がかかりますので、あらかじめ交付される契約締結前交付書面や目論見書等をよくお読みください。
金融商品仲介業者
【株式会社クレディセゾン】関東財務局長(金仲)第62号
所属金融商品取引業者
【株式会社スマートプラス】金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第3031号
加入協会:日本証券業協会・一般社団法人 第二種金融商品取引業協会・一般社団法人 日本投資顧問業協会

●CONNECT取扱商品全般のお取引にあたっての手数料等およびリスクについて
お取引の際には、商品ごとに株式会社CONNECT(以下、CONNECT)所定の手数料等をご負担いただく場合があります。 また、各商品等には価格の変動等による損失が生じるおそれがあります。商品ごとに手数料等およびリスクは異なりますので、 当該商品等の契約締結前交付書面(上場有価証券等書面、目論見書がある場合はその書面)等をよくお読みになり、 内容について十分にご理解ください。
●ひな株(単元未満株式等の店頭取引)の手数料等およびリスクについて
・お取引にあたっての手数料等
ひな株のお取引に当たっては、対価(購入対価・売却対価)のみを受払いただき、手数料はいただきません。なお、購入対価は株価に一定のスプレッド(差額)を上乗せした価格、売却対価は株価から一定のスプレッド(差額)を差し引いた価格になります。
・CONNECTのスプレッド
原則、株価に0.投資信託とは 5%を乗じた価格になります。
・単元株数以上(100株以上)のお取引をされる場合
ひな株のスプレッド0.5%に対して、株式(現物取引)の手数料は0.033%です。そのため、ひな株で単元株数以上(100株以上)のお取引をされる場合、お客さまの支払金額/受取金額は、株式で取引された場合と比較して不利になりますのでご注意ください。
・お取引にあたってのリスク
ひな株は株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。
●ひな株USA(外国株式等の店頭取引)
・お取引にあたっての手数料等
ひな株USAのお取引にあたっては、対価(購入対価・売却対価)のみを受払いいただき、手数料はいただきません。
なお、購入対価は、直近の米国各証券取引所(NYSE、NASDAQ)における終値またはアフターマーケットでの市場価格をもとにCONNECTが決定する基準価格に一定のスプレッド(差額)を上乗せした価格、売却対価は基準価格から一定のスプレッド(差額)を差し引いた価格になります。
また実際には円貨で受払いいただくため、購入対価は購入用の約定為替を乗じた価格、売却対価は売却用の約定為替を乗じた価格になります。
・CONNECTのスプレッド
基準価格に通常0.7%(最大で1.5%)を乗じた価格になります。
また約定為替にもスプレッドがあり、基準為替に通常30銭(最大で50銭)を加減算した為替レートになります。
・お取引にあたってのリスク
ひな株USAの価格は株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。
ひな株USAの円換算した価格は、米ドルの円に対する為替水準により上下いたしますので、これにより損失が生じるおそれがあります。 レバレッジ型・インバース型指標に連動するETFは、レバレッジ指標の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率の倍数とは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。したがって、一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品です。
市場の状況や個別銘柄の要因により、終日または一定時間の間、一部の銘柄でお取引を停止する場合があります。
・お取引にあたっての留意事項
詳しくは、上場有価証券等書面、契約締結前交付書面、ひな株USA利用・取引ルール等をよくお読みいただき、取引内容や仕組み、リスク等を十分にご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお取引ください。
●国内株式等(株式、ETF、REIT、インフラファンド等の委託取引)の手数料等およびリスクについて
・お取引にあたっての手数料等
国内株式等のお取引にあたっては、約定代金に対して0.033%(税込)の委託手数料がかかります。委託手数料の上限は660円(税込)となります。 投資信託とは
・お取引にあたってのリスク
・株式
株式は株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。
・ETF(上場投資信託)
ETFは銘柄自身の価格変動のほか、連動する指数等の変動等により価格が変動するため、損失が生じる恐れがあります。レバレッジ型・インバース型指標に連動するETFは、レバレッジ指標の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率の倍数とは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。したがって、一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品です。

・REIT(不動産投資信託証券)
REITは銘柄自身の価格変動のほか、運用する不動産の価格や収益力の変動により価格が変動するため、損失が生じるおそれがあります。
・インフラファンド
インフラファンドは銘柄自身の価格変動のほか、運用するインフラ資産等の価格や収益力の変動により価格が変動するため、損失が生じるおそれがあります。
・上場新株予約権証券
上場新株予約権証券は行使対象となる株式の価格や評価額の変動や、当該株式の発行者の業務や財産の状況の変化に伴い、上場新株予約権証券の価格が変動することや、転換後の当該株式の価格や評価額が当初購入金額を下回ることによって損失が生ずるおそれがあります。 なお、新株予約権には権利を行使できる期間に定めがあり、当該期間内に行使しないことにより、投資金額全額を失う場合があります。
●信用取引の手数料等およびリスクについて
・お取引にあたっての手数料等
国内株式等の信用取引にあたっては、約定代金に対して0.033%(税込)の委託手数料がかかります。信用取引の委託手数料の上限は330円(税込)となります。また、別途管理費、名義書換料、権利処理手数料をご負担いただきます。加えて、買付の場合、買付代金に対する買い方金利を、売付けの場合、売付け株券等に対する貸株料および品貸料をご負担いただきます。詳細は信用取引利用・取引ルールをご確認ください。
・お取引にあたってのリスク
国内株式等の信用取引は、一定の委託保証金をCONNECTに担保として差し入れ、差し入れた委託保証金を上回る取引を行うことができます。委託保証金は、約定代金の33%以上で、かつ30万円以上の金額が必要です。
信用取引は株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。レバレッジ型・インバース型指標に連動する投資信託は、レバレッジ指標の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率の倍数とは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。したがって、一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品です。
また、信用取引では、委託保証金の約3倍までのお取引を行うことができるため、差し入れた委託保証金の額を上回る損失が生じるおそれがあります。
・お取引にあたっての留意事項
詳しくは、上場有価証券等書面、契約締結前交付書面、信用取引規定、利用・取引ルール等をよくお読みいただき、取引内容や仕組み、リスク等を十分にご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお取引ください。
●IPO(新規公開株式)、PO(公募・売出株式)の手数料等およびリスクについて
・お取引にあたっての手数料等
株式等を募集等にて購入する場合は、購入対価のみお支払いいただきます。
・お取引にあたってのリスク
価格の変動や発行者等の信用状況等の悪化等により損失が生じるおそれがあります。
・お取引にあたっての留意事項
お申込みにあたっては、目論見書を必ずご覧ください。
●単元未満株の取次ぎの手数料等およびリスクについて
・お取引にあたっての手数料等
単元未満株のお取引にあたって、他の証券会社に取り次ぐ場合は、約定代金に対して1.1%(税込)の手数料がかかります。
・お取引にあたってのリスク
単元未満株は株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。
●投資信託の手数料等およびリスクについて
・お取引にあたっての手数料等
投資信託のお取引にあたっては、購入時および換金時にご負担いただく費用はございません。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、運用管理費用(信託報酬)(最大2.09%(年率・税込))等の諸経費等がございます。
・お取引にあたってのリスク 投資信託とは
投資信託は、主に株式、債券、投資信託証券など値動きのある証券(外貨建て資産には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、損失が生じるおそれがあります。レバレッジ型・インバース型指標に連動する投資信託は、レバレッジ指標の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率の倍数とは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。したがって、一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品です。
・お取引にあたっての留意事項
投資信託にかかるリスクおよび手数料等は、それぞれの投資信託により異なりますので、当該投資信託の投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください。
●NISA、つみたてNISAに関する留意事項
[NISA、つみたてNISA共通]
・日本にお住まいの20歳以上の方(NISAをご利用になる年の1月1日現在で20歳以上の方)が対象です。
・NISAとつみたてNISAは選択制であることから、同一年に両方の適用を受けることはできません。NISAとつみたてNISAの変更は、原則として暦年単位となります。
・NISA口座、つみたてNISA口座は、すべての金融機関を通じて、同一年において1人1口座に限り開設することができます。
・その年の非課税投資枠の未使用分を、翌年以降に繰り越すことはできません。
・NISA口座、つみたてNISA口座の損益は税務上ないものとされ、他の口座で保有する上場株式等の配当金、売買損益等と損益通算することができません。
・国内上場株式の配当金、ETF・REIT等の分配金は、証券会社で受け取る場合(株式数比例配分方式を選択されている場合)のみ非課税となります。
・投資信託の分配金のうち、元本払戻金(特別分配金)は非課税であるため、NISAおよびつみたてNISAの非課税メリットを享受できません。
・NISA口座・つみたてNISA口座で保有されている投資信託の分配金は、NISA口座内では再投資されず、特定口座で再投資買付を行います。この場合、分配金は課税扱いとなります。
・NISA口座・つみたてNISA口座以外の口座で保有されている上場株式等をNISA口座に移管することはできません。
・NISA口座・つみたてNISA口座で保有されている上場株式等を、他の金融機関のNISA口座に移管することはできません。
・国外への出国等で非居住者となる場合には、利用継続はできません。
[NISAに関する留意事項]
・NISAで購入できる金額(非課税投資枠)は年間120万円までです。非課税投資枠は途中売却が可能ですが、売却部分の枠の再利用はできません。
・NISAでまいにち投信の積立設定を行なった場合、非課税投資枠の範囲内の金額はNISA口座で買付を行い、非課税投資枠を超える金額は特定口座で買付を行います。ただし分配金は、NISA口座内では再投資されず、特定口座で再投資買付を行います。
[つみたてNISAに関する留意事項]
・つみたてNISAで購入できる金額(非課税投資枠)は年間40万円までです。非課税投資枠は途中売却が可能ですが、売却部分の枠の再利用はできません。
・つみたてNISAをご利用いただくにあたり、定期的、継続的に積立投資を行なう積立契約をお申込みいただく必要があります。
・20年の非課税期間経過後、翌年の非課税投資枠に保有商品を移管(ロールオーバー)することはできません。
・つみたてNISAにかかる積立契約により買い付けいただいた投資信託の運用管理費用(信託報酬)等の内容については、原則年1回お客さまへ通知いたします。
・つみたてNISAに累積投資勘定を設けた日から10年経過した日、および同日の翌日以後5年を経過した日(以下基準経過日)ごとに、つみたてNISAを開設いただいたお客さまのお名前・ご住所について確認させていただきます。なお、基準経過日から1年以内に確認ができない場合、つみたてNISAへの上場株式等の受入が出来なくなります。
●金融商品仲介業務に関するご注意事項
・当社は、金融商品仲介業者として所属金融商品取引業者であるCONNECTの証券口座開設の勧誘・媒介、およびCONNECTの取扱う各種金融商品とその取引に関するご案内を行います。
・金融商品仲介による証券口座の開設ならびに当該口座を通じて行われる有価証券のお取引は、お客さまとCONNECTとのお取引になります。また、お取引により発生する利益および損失はすべてお客さまに帰属します。
・当社にはCONNECTとお客さまとの契約締結に関する代理権はありません。したがって、当社にはCONNECTとお客さまとの間の契約の締結権はありません。
・当社は、いかなる名目によるかを問わず、金融商品仲介業に関してお客さまから金銭もしくは有価証券の預託を受け、または、当社と密接な関係を有する者にお客さまの金銭もしくは有価証券を預託させることはいたしません。
・当社で金融商品仲介のお取引をされるかどうかが、お客さまと当社との他のお取引に影響を与えることはありません。また、当社でのお取引内容が金融商品仲介のお取引に影響を与えることもありません。
・金融商品仲介で取扱う有価証券等は、金利・為替・株式相場等の変動や、有価証券の発行者の業務または財産の状況の変化等により価格が変動し、損失が生じるおそれがあります。したがって元本保証はありません。
・金融商品仲介によりお取引いただいた有価証券は、所属金融商品取引業者が保護預りし、分別保管されますので、所属金融商品取引業者が破たんした際にも、所属金融商品取引業者の整理・処分等に流用されることはありません。万一、所属金融商品取引業者の破たん時に何らかの事由によりお客さまの資産が棄損した場合には、投資者保護基金により、おひとりあたり1,000万円までが保護されます。
・すでにCONNECTに証券口座をお持ちのお客さまは新たに証券口座開設をお申込みいただくことができません。口座開設にあたってはCONNECTによる審査があります。審査の内容によっては、口座開設をお断りする場合があります。
・当社のWEBサイトでご案内しているCONNECTの商品・サービスおよび取引条件等は、変更される場合があります。最新の情報については、必ずCONNECTのウェブサイト等にてご確認ください。
・当社では、お客さまの投資方針等に適した商品もしくは取引をご案内することを勧誘方針としておりますが、今回のご案内は、現在のお客さまの投資方針に必ずしも適さない場合があります。ご注意ください。
【金融商品仲介業者】
●商号 株式会社クレディセゾン 金融商品仲介業者:関東財務局長(金仲)第62号
【所属金融商品取引業者】
●商号 株式会社CONNECT 金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第3186号
●加入協会 日本証券業協会

【初心者必見】投資信託とは?仕組みから種類、メリット・デメリットまで徹底解説!

投資信託とは

プロフィール:
中田FP事務所 代表/CFP®認定者/終活アドバイザー/NPO法人ら・し・さ 正会員/株式会社ユーキャン ファイナンシャルプランナー(FP)講座 講師/元システムエンジニア・プログラマー
給与明細は「手取り額しか見ない」普通のサラリーマンだったが、お金の知識のなさに漠然とした不安を感じたことから、CFP®資格を取得。
現在、終活・介護・高齢期の生活資金の準備や使い方のテーマを中心に、個別相談、セミナー講師、執筆などで活動中。

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投資信託の仕組みと特徴

投資信託のイメージ。投資家。資金。国内株式、海外株式、不動産、海外債券、国内債券、専門家によるか国内・海外の株式や債券などへの分配投資。資金。収益、元本。分配金・償還金(収益化に配分)

投資信託では、投資した資産の値動きの幅をリスクといい、投資によって得られる収益のことをリターンといいます。
この2つは、一般的に大きなリターンを期待するほどその分リスクも大きくなり、リスクを抑えようとするとリターンも小さくなるという関係にあります。価格変動の幅が大きい商品は、元本を大きく割ることもありますが、その一方で大きなリターンを期待できる可能性もある、ということがいえます。また、リスクを軽減する方法には「分散投資」と「長期投資」という手段があります。
投資信託は、預貯金とは違い元本の保証がないので、高いリターンが得られることもあれば、逆に投資額を下回ってしまう可能性もあるということを常に念頭においておく必要があります。

リスクとリターンの相関図。ローリスク・ローリターン【代表例は債券等】、リスクが小さいとリターンの変動幅が小さい。ハイリスク・ハイリターン【代表例は株式】、リスクが大きいとリターンの変動幅が大きい。

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【投資信託とは何か】仕組みやメリット・デメリットをわかりやすく簡単に説明!

【投資信託とは何か】初心者にもわかりやすく簡単に説明!

コラム

投資信託とは?

投資信託とは、多数の投資家から資金を集めてファンド化し、運用のプロであるファンドマネージャーが投資・運用を行う金融商品です。運用の成果は、資金の拠出者である投資家に分配金という形で還元されます。

投資家は専門的な投資の知識がなくとも、投資信託を購入することで、投資のプロに自分の資金を運用してもらえるのが特徴です。

投資信託の仕組み

投資信託の仕組み

ここでは、投資信託の仕組みを簡単に説明します。投資信託は、販売・運用・管理の機能を複数の機関に分担させることにより安全性を高めています。

販売会社は、多数の投資家から資金を集める役割を担っています。また、投資家にとっては、投資信託の商品内容や投資方針などを説明し、それぞれの投資家に適した商品についてアドバイスする機能も果たしています。

運用会社(委託会社)

投資家から販売会社を通じて振り込まれた資金の運用を担当します。具体的には、信託銀行に対して有価証券等の売買などの運用指示をします。

信託銀行(受託会社)

信託銀行は、投資家から集めた資金を安全に保管・管理し、運用会社からの運用指示に従って実際の運用実務を行います。

投資信託の基準価額(基準価格)とは?

投資信託には値段があり、運用結果に応じて日々変動しています。これを投資信託の「基準価額(基準価格)」といい、通常は1口または1万口あたりの値段として表現されます。なお、「口(くち)」は投資信託を購入する単位です。

『1口あたりの基準価額=(総資産-負債)/総口数』

投資信託のメリット

投資信託のメリット

運用のプロに任せられる

一方で投資信託の場合は、一度購入すれば、運用会社が投資商品の組み入れ比率を決めてくれます。運用に関する知識・経験が乏しい方や、資産運用に割ける時間が限られている方には、プロに運用を任せられることは大きなメリットとなります。

さまざまな国や商品に投資できる

これに対して投資信託では、通常は個人での投資が難しい国の商品や、非上場株式や債券などの金融商品にも投資できることになります。

分散投資になる

一方で投資信託は、多数の投資家から資金を集めてファンド化し、さまざまな銘柄に投資するので、投資家は分散投資の効果を得ることができるます。値動きの異なる複数の資産に投資することで、資産全体としての価格変動リスクを抑えることができます。

少ない資金から始められる

この点投資信託であれば、基準価額にもよりますが、多くの場合5,000円程度から投資することが可能です。投資信託によっては1,000円程度から投資を始められるものもあります。

投資信託のデメリット

投資信託のデメリット

手数料・コストが高い

投資信託のデメリットとしては、さまざまな手数料・コストがかかってしまうというデメリットがあります。投資信託は、複数の機関に役割を分担させることで全体を機能させているため、そのぶんそれぞれの機関に支払うべきコストがあります。

購入手数料

投資信託を購入する際に、銀行や証券会社などの販売会社に支払うのが「購入手数料」です。手数料の金額は投資信託の種類や販売会社によって異なりますが、購入金額の1.1%~3.3%程度かかるのが一般的と言われています。

投資信託を保有するには、「信託報酬」というコストが発生します。信託報酬は、投資信託の保有資産から、販売会社・運用会社・信託銀行の3社にそれぞれ支払われます。信託報酬の料率も投資信託によって異なりますが、年率で純資産額の0.5%~2%程度が一般的です。

信託財産留保額

投資信託を解約する際に投資家が支払う費用が「信託財産留保額」です。ただし投資家が支払うのではなく、「基準価額に対して何%」といった形で解約代金から差し引かれます。

投資信託の種類によって差し引かれる金額は異なり、一般的には0.1%~0.5%程度です。しかし、近年ではこの手数料は廃止され、差し引かれない投資信託も多くあります。

投資リスクがある

投資信託は、運用の結果次第では元本割れのリスクがあります。具体的には、価格変動リスク、為替変動リスク、金利変動リスクのほか、信用リスク、流動性リスク、カントリーリスクがあります。

価格変動リスク

株式や債券などの金融商品の価格は、企業の業績や事業環境の変化、その商品に対する需給によって日々変動します。投資信託はこのような有価証券を投資対象としているので、基準価額も、投資対象の価格変動によって毎日変動します。

為替変動リスク

為替変動リスクとは、ある通貨と他の通貨の為替レートが変動することにより、資産の価値や運用利回りが影響を受けるリスクをいいます。

金利変動リスク

つまり、債券を投資対象とする投資信託は、金利の変動の結果として投資信託の基準価格が変動するリスクがあるのです。

投資信託の運用を検討している方は?

そんな方は、ぜひヘッジファンドダイレクトにご相談ください。ヘッジファンドダイレクトでは、あなたの投資目標やニーズに合致した理想的な商品を紹介しているので、納得できる資産運用をサポートします。投資信託の利回りとは?計算方法や目安・平均値はどのくらいか解説!

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